ｉＰＳ細胞使ったパーキンソン病治療、米国で臨床試験開始…住友ファーマ・京大など

　製薬大手の住友ファーマなどは２６日、人のｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）から作製した神経細胞をパーキンソン病の患者の脳へ移植する臨床試験を、米国で開始したと発表した。対象患者が推定で国内の３～５倍いる米国での実用化を目指す。

　パーキンソン病は、運動に関わる神経伝達物質「ドーパミン」を分泌する脳の神経細胞が減り、手の震えや歩行困難などの症状が表れる病気。５０歳以上で多く発症し、同社などによると国内に約２０万～３０万人、米国では約１００万人の患者がいると推定されている。

京大ｉＰＳ細胞研究所や同社などは２０１８年、健康な人のｉＰＳ細胞からドーパミンを出す細胞を作って移植する臨床試験に着手。これまでに７人に移植し、現在、安全性と有効性の確認を行っている。

　米国での臨床試験はカリフォルニア大サンディエゴ校で実施。住友ファーマが日本で製造した細胞を空輸し、京大で行われている臨床試験とほぼ同じ方法で７人に移植する計画で、２年間経過を観察する。

　米国では、ｉＰＳ細胞と似た性質を持つＥＳ細胞（胚性幹細胞）を使ったパーキンソン病の臨床試験が先行している。

　今回は、大学病院などが中心となって行う比較的小規模な臨床試験。より人数を増やした試験も米国で今年度中に開始する方針で、同社は３２年度末までの実用化を目指すという。