医療ニュース 2023.12.26

iPS細胞使ったパーキンソン病治療、米国で臨床試験開始…住友ファーマ・京大など

 製薬大手の住友ファーマなどは26日、人のiPS細胞(人工多能性幹細胞)から作製した神経細胞をパーキンソン病の患者の脳へ移植する臨床試験を、米国で開始したと発表した。対象患者が推定で国内の3~5倍いる米国での実用化を目指す。

 パーキンソン病は、運動に関わる神経伝達物質「ドーパミン」を分泌する脳の神経細胞が減り、手の震えや歩行困難などの症状が表れる病気。50歳以上で多く発症し、同社などによると国内に約20万~30万人、米国では約100万人の患者がいると推定されている。

京大iPS細胞研究所や同社などは2018年、健康な人のiPS細胞からドーパミンを出す細胞を作って移植する臨床試験に着手。これまでに7人に移植し、現在、安全性と有効性の確認を行っている。

 米国での臨床試験はカリフォルニア大サンディエゴ校で実施。住友ファーマが日本で製造した細胞を空輸し、京大で行われている臨床試験とほぼ同じ方法で7人に移植する計画で、2年間経過を観察する。

 米国では、iPS細胞と似た性質を持つES細胞(胚性幹細胞)を使ったパーキンソン病の臨床試験が先行している。

 今回は、大学病院などが中心となって行う比較的小規模な臨床試験。より人数を増やした試験も米国で今年度中に開始する方針で、同社は32年度末までの実用化を目指すという。

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