スマホでカルテ、チャットで情報共有…「診療以外の時間が大幅に削減できた」病院に医師集まる

［２０２４年の医師　働き方改革］＜５＞

　愛媛県四国中央市のＨＩＴＯ病院。人口約８万人の地方都市にある民間病院に今、全国の医療関係者から熱い視線が注がれている。

　＜痛みがないようなので、昼は鎮痛剤を外します＞

　２月上旬、脳神経外科部長の篠原直樹さん（５３）は外来患者の診察の合間、職員用チャットに投稿された薬剤師の報告をスマホで確認した。＜お願いします＞。そう書き込むと、次の患者を診察室に招き入れた。

　同病院では、医師や看護師、技師など患者に接する全職員にスマホ計５７０台を配備し、チャットで情報共有している。診察室に戻らなくてもスマホで電子カルテの入力、閲覧もできる。

　篠原さんは「指示や引き継ぎなど診療以外の時間が大幅に削減できた」と語る。

　業務にスマホを導入したのは、国で「働き方改革」が議論され始めた２０１７年。２人いた脳神経外科の医師が篠原さん１人になったことがきっかけだった。手術の合間も看護師らへの指示で忙殺され、篠原さんが導入を病院に訴えた。

　並行して働き方も見直し、知識や技能を習得するための「自己研さん」にあたる勉強会も、業務時間内に実施するようになった。参加は自由で、後日動画でも視聴できる。

　働きやすさが評判を呼んで常勤医師は１７年から１９人増えて４８人になった。石川賀代理事長は「今は医師に選ばれる病院にならないと生き残れない」と強調する。

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　４月に始まる働き方改革で、業務効率化と並んで欠かせないのが、医師の仕事を看護師らに振り分ける「タスクシフト」や「タスクシェア」だ。

　長崎大病院の心臓血管外科では１８年度以降、医師がしていた入院患者への薬剤投与やカテーテル挿入を専門の看護師に担わせている。医師の残業時間が減る一方で手術件数は約１割増えた。

　同病院を含む全国約５０病院に助言を行っているコンサルティング会社「ワーク・ライフバランス」（東京）の桜田陽子さん（４６）は「医師が本来すべき仕事に集中すれば、労働時間は削減できる」と指摘する。

　一方、受け皿となる専門の看護師の養成は十分に進んでいない。国は、医師の指示なしで高度な医療行為ができる「特定看護師」の養成を進めている。２５年までに１０万人以上を養成する計画だが、研修を修了したのは昨年９月時点で８８２０人にとどまる。

　研修は２５０時間以上に及び、受講機関も限られている。関東地方で働く看護師の女性（３９）は「負担や責任が大きくなるのに、待遇がどう変わるのかわからない」と話す。

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　病院が乱立し、医師が分散していることも、過重労働の要因と指摘される。

　国は自治体などに、病院の再編・統合による効率化を促し、２０年以降、財政支援を行う「重点支援区域」に１３道県の２１区域を指定した。しかし、再編を終えたのは４区域にとどまる。地元から病院がなくなる住民の不安が強いためだ。

　宮城県は２１年、仙台、名取両市の４病院を二つに再編する方針を打ち出した。しかし、住民の反発を招き、県議会も紛糾。昨年末、２病院を一つにまとめる合意にこぎ着けたが、残る２病院のめどはたたない。

　県医療政策課の担当者は「医師の働き方を守り、持続的に医療を提供していくため、住民に理解を求めていくしかない」と語った。

　国際医療福祉大の高橋泰教授（医療経営）は「４月以降、各地で様々な問題が生じる可能性がある。個々の病院が業務効率化に取り組むのはもちろんだが、国が地域や診療科ごとの医師の需給を詳細に把握し、適正配置を進める必要がある。『コンビニ受診』と呼ばれる緊急性がない夜間の受診を控えるなど患者側の意識改革も重要だ」と指摘する。（おわり。この連載は、田中健太郎、西井遼が担当しました）